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アプリ事業者に求められる「アプリ」と「データ」の基礎

2020.07.22

アプリを利用しない1日はありません。あらゆるビジネス(サービス)がアプリ化され、それほどまでにわたしたちの日常生活に密接に関わっています。また、アプリ事業者におけるデータの利活用が、アプリをユーザーの日常生活にさらに溶け込ませています。そこで今回は、これからアプリ事業に取り組もうとされている事業者さま、既存サービスのアプリ化を推進している事業者さま、さらにアプリ事業を成長させたい事業者さまなら知っておくべき「アプリ」と「データ」について改めてお伝えいたします!

 

ポイント

  • 日本国内においてスマートフォンの普及率は、2018年時点に6割を超えており、20代では約98%がスマートフォンを利用している。また、取得できるアプリの数も200万を超えている。
  • アプリ事業者として市場を見ると、先行きが不透明で、これだけスマートフォンがわたしたちの日常生活に溶け込んだ世界においては、データをもとに意思決定を高速化させることが重要である。

 

-なぜアプリなのか-

「スマートフォンの拡大」

スマートフォンは爆発的に普及しています。図1で示した通り、2007年のスマートフォンの誕生からたった11年で世帯保有率は8割に迫っています。一方、他の情報通信機器は低迷しています。

 

図1「情報通信機器の世帯保有率の推移」

 

同時にスマートフォンの機能も広がっています。図2の通り、2007年にApple社(米国)が初代iPhoneを発売した後、毎年、新しい機能を加え、デバイスの作業領域であるRAM(Randam Access Memory)の容量は、初代iPhoneと最新機種の比較で約32倍になっています。さらにGPS機能(位置情報取得機能)、ジャイロスコープ機能(3軸のセンサーを用いてデバイスの角度、速度を感知する機能)、指紋・顔認証機能など、デバイスとして可能な機能を拡大させています。

 

図2「iPhoneの機能拡大」

 

「ニーズの多様性」

上記にも示した通り、スマートフォンの台数が増加すると同時に機能も広がり、それに呼応するようにユーザーからのスマートフォンに対するニーズも、高度化、多様化しています。
それが明確に現れているのがアプリジャンルの拡大です。AppStoreが500本のアプリを携えてリリースされた2008年には、大まかに5つのジャンルのみでしたが、12年後の2020年には、26に分けられており、加えられたジャンルには、書籍、メディカル、教育、ファイナンス、健康・フィットネス、トラベルなど日常生活に近いものが多くなっています。

 

図3「アプリジャンルの拡大」

 

「求められていること」

上記を鑑みると、自ずとユーザーがアプリに求めていることが見えてきます。それは「日常生活をより豊かにしてくれるサービス」かどうかです。
そんな中でアプリ事業者がユーザーのエンゲージメントを向上させるためには、定量的なデータを安定的に取得できる制度設計が重要になります。

 

-なぜデータなのか-

「先行き不透明性」

アプリ事業者にとっての課題は、ユーザーの生活の中にどのようにアプリを溶け込ませるかにあります。なぜなら、「グローバル化」「情報化」「可視化」などを原因として、先行き不透明性が高まっているためです。

 

図4「外部環境の分析」

 

まず、グローバル化によってサービスの行き先が増えました。日本だけではなく世界中のサービスが入り乱れるように提供されるようになり、「このサービスの行き先はどこなのか」を考えなければなりません。
次に、情報化によって意思決定のサインが増えました。あらゆる人が情報発信できるようになり、我々の生活は情報洪水の状態にあります。「必要で正確な情報は何か」に頭を悩ませることも必要です。
最後に、可視化によって区分されたターゲットのセグメントの総数が増えました。ひとの考え方が多様に表現されるようになり、ターゲットとなる枠を認識することが困難になりました。「どこがターゲットなのか」も明確にしなくてはいけません。

 

事業者は、先行きを見通せず、意思決定が困難になっています。

 

「事業者に求められていること」

そんな中、勘や経験に頼ることなく、現状を正しく認識し、根拠を明確にした上で合理的な意思決定をすることが求められています。加えてそれは高速でなければならなりません。激しくなる競争の内で「選択と集中」が求められている現代では、「時間」という最も重要な経営資源が有効活用されるべきだからです。

 

そんなときには、意思決定の質と速度をある程度担保させ、あらゆる利害関係者の合意が得られ易いデータの利活用がアプリ事業者の強い味方となるでしょう。

 

アプリ事業者さまは、以下のように、「アプリ」「データ」を侮ることなく、事業に取り組むことが求められています。

 

  1. アプリの特性とユーザーの潜在的なニーズを良く理解すること
  2. データによるユーザー理解を深めること
  3. データによるサービスの質の向上を行うこと

 

当社はこれからも「アプリ」「データ」をより深掘りし、科学していきます。今後リリースされるレポートにもどうぞご期待ください。

 

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参考文献

1.総務省(2019)”令和元年度版 情報通信白書”, 総務省
2.総務省(2018)”平成30年度版 情報通信白書”, 総務省
3.総務省(2017)”平成29年度版 情報通信白書”, 総務省
4.AppAnnie(2018)”データで振り返る iOS App Storeの10年” AppAnnie
5.AppAnnie(2019)”モバイル市場年鑑 2019” AppAnnie
6.App Ape(2019)”Mobile Market White Paper 2019” , App Ape
7.App Ape(2018)”Mobile Market White Paper 2018”, App Ape
8.MANSOOR IQBAL(2019)”App Download and Usage Statistics”, Business of Apps, Retrieved July 10, 2020 from:
https://www.businessofapps.com/data/app-statistics/
9.Greg Kumparak(2008)”Apple announces Top 10 iPhone App downloads of 2008”, TechCrunch, Retrieved July 10, 2020 from:
https://techcrunch.com/2008/12/02/apple-announces-top-10-iphone-app-downloads-of-2008/

 
 

今後について

当社ではこれまで培ってきたモバイルアプリ事業支援の知見を元に、取得したデータを蓄積するだけでなく、事業成長に寄与する実践的なデータとして活用できるよう支援し続けております。そして、今後も各社様のアプリ分析を通じて事業成長を図る上で、重要なKPIの抽出や目的に合わせたマーケティング予算の適正な投資判断、アプリ内マーケティングの活用方法などアクティブユーザーを上げる為の解決策を幅広くご提案してまいります。
また、研究結果を基にしたアプリ事業者様向けのセミナー等も企画をしており、様々な形でスマートフォンアプリ市場の成長に寄与できるよう尽力してまいります。
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